J（ジャルガルサイハン）: オユトルゴイ鉱山プロジェクトに対して国民は大いに期待しており、政府は関連契約の見直しを検討しています。あなたはオユトルゴイ鉱山プロジェクトの財務モデルを作りました。契約締結前に経済研究を行い、経済モデルを作りましたが、あなたが作ったのは財務モデルでした。そのモデルについて紹介してください。
D. ガントルガ: はい。オユトルゴイ鉱山プロジェクトは国内総生産（GDP）の30％近くを占めるメガプロジェクトです。これには財務モデルが欠かせません。経済モデルはプロジェクト開始前に作成していますが、経済モデルと財務モデルは異なるものです。経済モデルとは、1万2千人の従業員が勤め、給料をもらい、その給料で買い物をするなど全ての経済的効果を計算したものをいいます。財務モデルとはこれとは違い、鉱山開発というビジネスでモンゴル政府がいくら歳入を得るかを計算します。その他の利益を一切含みません。交渉に臨むためにはこれらの計算が必要となります。メガプロジェクトの交渉には、計算機をわすれてはなりません。ビジネスの交渉において、相手に全ての要求を受け入れてもらえることはありません。必ず相手に譲歩しなければならない時があります。その際に何を譲ることができ、何を譲ってはならないかを決めるために計算は必要なのです。しかし、これは表計算ソフトに打ち込んで計算できるようなものではありません。2050年までにオユトルゴイ鉱山からどれくらいの鉱石を採掘できるか、どれくらいの精製物を生産し、それをいくらで売却できるか、どれくらいの費用がかかるかなどを全て計算しなければなりません。財務モデルではこれらを計算しています。
J: 財務モデルに関して、特に強調したいものは何ですか？
D. ガントルガ: まず、この財務モデルは、リオ・ティント社がニューヨーク及びトロント証券取引所用に提出した、投資家向けのテクニカルレポートに基づいて作られました。このレポートの数字は客観的かつ現実的です。もしこれがモンゴルの証券取引所向けだったら疑う余地はあるでしょうが、国際取引が行われるトロントの証券取引所に提出されるレポートは正確でなければなりません。次に、財務モデルは100％公開情報に基づくものです。つまり、リオ・ティント社やモンゴル政府から未発表の情報を入手して作ったようなものではありません。これは良い面も悪い面もあります。良い面は、公開情報に基づいて作ったものであるので、財務モデルも透明性が高いということです。財務モデルについては全て、全国労働党のウェブサイトにて公開しています。悪い面は、計算の元となった情報が不足している可能性があることです。もし、このビジネスに参加しているリオ・ティント社やモンゴル政府が、より正確な情報を出してくれるとしたら、モデルを修正することができます。しかし、それでも修正される部分は最大30％までです。また政策決定を比較するためならそこまで修正は必要ありません。最後に、私たちの計算によって導き出された最も重要な点は、オユトルゴイプロジェクトは2051年まで収支が黒字の状態であるということです。それくらいの精製物を生産すると計画して、その情報を国際証券取引所に出しているのです。
J: それが出来ないからお金を調達するという話になっていますが？
D. ガントルガ: そうです。147億ドルの追加資金が必要だという計算が出ていますが、私たちの財務モデルによると違います。私たちの計算によると、たしかにキャッシュフローによる資金不足は回避できません。しかし、それでも2023年に必要となる追加資金は5億ドル以下となっています。にも関わらず、147億ドルという莫大な額を言われています。今までプロジェクト実施に150〜160億ドル近くを費やています。さらに147億ドルを投じるとしたら、利益は得られず赤字となります。147億ドルの追加資金で何をしようとしているのでしょうか。もっとも、オユトルゴイは収入で支出を賄えない状態だということになっています。
J: 今まで関係者が147億ドルの追加資金が必要だと言ってきたのに対して、あなたはその金額に比べ物にもならない5億ドルだといいます。一体なぜですか？
D. ガントルガ: 説明します。オユトルゴイ社の一年間の売上収益がおよそ10億ドルでした。2021年の売上収益は20億ドル、2022年には12億ドル、2023年にも12億ドルになります。ちょうどこの時期に5億ドルの追加資金が必要となります。2024年以降の業績予想は20億ドル、20億ドル、30億ドル、40億ドルとなっていきます。2028年には、売上収益40億ドルとなります。40億ドルの収入は支出を十分に賄えます。地下採掘に必要な費用も賄えてお釣りがくるほどです。では、147億ドルの追加資金は一体何に使おうとしているのでしょうか。もし、全体的にこれから必要となる資金が147億ドルだということであるならば、具体的に示さなければなりません。それもせずにオユトルゴイ社の親会社であるリオ・ティント社が金額を口にし、それを独立した一国の内閣がすぐに採択し、債務不履行に陥るような話を進めることはあってはなりません。冷静になって、客観的な計算に基づいた情報を材料にすべきです。
J: 追加資金の金額に関してこれほど差が出る理由を探ってみたいと思います。まず、運用手数料というものがあります。これは何ですか。ドバイでの契約書で何を約束して、取り消そうとしているのか。教えてください。
D. ガントルガ: オユトルゴイ契約といえば、政府のワーキンググループもそうですが、3つ違いが合わさって1つの問題になっています。一つ目は法的問題です。適法な手続きや腐敗問題がこれに入ります。二つ目は建設の問題です。15億ドルの不要な出費があります。これは本来あるべき金額を40％上回っています。不要な出費はあってはなりません。専門のエンジニアが立ち会って調査すべきです。
J: 調査が入って、自然及び地質条件が異なり、そのためにかかった費用だということだったのではないですか？
D. ガントルガ: 本来かかるべき費用であったかどうかを結論づけて、進行すべきです。そのことでいつまでも揉め続けてはいけません。その一環として建設問題もあります。発電所建設の是非、その責任者等の問題があります。三つ目が今私たちが話しているファイナンスの問題です。オユトルゴイ鉱山プロジェクトからモンゴル政府がいくらの歳入を得られるかという問題です。財務効率を考える場合、契約に記載されているいくつかのパラメータを計算することになります。まずは運用手数料です。
J: まずパラメータを全て挙げてから、詳細に入りたいと思います。運用手数料ですね。他には？
D. ガントルガ: まず、運用手数料があります。次に、モンゴルで得られた営業利益から派生した収益に課せられる課税があります。これは二重課税で3種類あります。金利収入、運用手数料、配当金に対する課税です。三つ目に、損失延期期間があります。
J: 繰越欠損金ですね。
D. ガントルガ: そうです。会社が今年度損益を出した場合、次の8年間の利益からこの損益分を差し引いて課税されるという意味です。
J: 例えば、会社が5年後に初めて利益を得るとすると、それ以前の損失を利益から差し引くのですか？
D. ガントルガ: 課税所得から昨年の損失を控除し、さらに所得が残った場合に課税されるということです。
J: この三つは外資において必ず出てくるものです。
D. ガントルガ: 4つ目に利息があります。オユトルゴイ鉱山プロジェクトの資金調達の利息です。モンゴル政府所有の株式34％の資金調達のためのリオ・ティント社からのローンの利息です。主にこの4つです。
J: では、まず運用手数料です。何が問題ですか？
D. ガントルガ: 運用手数料は当然あるべきものです。リオ・ティント社は、私たちが持っていないノウハウをモンゴルに入れたのですから。今は、運用コストの6％、投資された1ドル毎に6％を運用手数料としています。ただし、ドバイでの契約で地下採掘開発への投資に関しては3％まで下げました。運用コストの6％ということは、モンゴル人従業員に対して100万トゥグルグを給料として支払い、その6％を運用コストとしてリオ・ティント社が受け取るということです。
J: 基本的に全てのコストから6％の手数料を取るわけですね。ドバイでの契約で6％から3％に引き下げたということでしたが、しかしこれは地下採掘開発への投資に関してのみ3％になったということですか？
D. ガントルガ: そうです。投資コストのみです。運用コストは6％のままです。
J: では運用コストとそれまでの投資には6％の手数料を取るのですか？
D. ガントルガ: そうです。運用コストには従業員への給料などです。投資コストとは建設費用、掘削コスト、機械器具コストに対して6％の手数料を取るわけです。
J: それを地下採掘開発への投資に関しては3％に下げたということですね。外国などでこういうことはよくある事なのですか。
D. ガントルガ: あるにはありますが、コストに加え売上高からも手数料を取るようになっています。まず、運用手数料とは何かを決めなければなりません。売上高も含むかどうかはケースバイケースです。もちろん、コストから手数料を取ることに問題はありません。実際、売上が始まるのは20〜30年後になるので、コストから手数料を取るというのは一つのやり方です。しかし、オユトルゴイには15億ドルの不要なコストがかかってしまいました。不要なコストがかかった場合の責任に関する条項はドバイでの契約書にはありません。ですから交渉でこのことについての話をする時がきました。コストが15億ドルオーバーしているのですから、6％もの手数料を設定しないという合意も出来なくはありません。
J: あなたが作った財務モデルには、運用コストを6％ではなく3％に引き下げた場合の計算などありますか？
D. ガントルガ: あります。今の契約のまま、先ほど話した4つのパラメータ等で、割引率8％で計算した場合、モンゴル政府は現在価値44億ドルの収入を得ます。
J: 10年後に受け取る金銭を現在価値に割り引くときの割合を割引率と言います。これを8％で計算しているのですね。標準がこれくらいですか？
D. ガントルガ: そうです。鉱山開発プロジェクトでは割引率10％で計算します。しかし、オユトルゴイ鉱山プロジェクトに関する金銭は原価で計算されているので、インフレ率2％を差し引き8％としました。
J: それでは運用コストが6％ではなく、3％であった場合のモンゴル政府の収入はいくらになりますか？
D. ガントルガ: 運用コストを6％ではなく、3％に下げた場合の収入は47億ドルになり、およそ6％増加します。つまり、交渉に入る前に運用コストを2分の1に下げた場合、収入6％増加するという計算をすべきだということです。
J: 10年先のことを見ているわけですね。
D. ガントルガ: 2051年ですので30年後のことです。
J: 30年の期間を考慮したモデルなのですね。
D. ガントルガ: そうです。
J: では、次に二重課税について話したいと思います。二重課税にはどういう問題がありますか？
D. ガントルガ: モンゴルは2004年にオランダと二重課税条約を締結しました。二重課税条約とは、オランダの投資家がモンゴルでビジネスをする際、両国に対して二重の納税をしない、一部はオランダ、一部はモンゴルで課税をするという条約です。
J: オランダに対して税金を支払った場合、モンゴルに対して支払わないということですね。
D. ガントルガ: そうです。
J: モンゴルは外資を誘致するためにこのような条約を2000年から30カ国と締結してきました。この条約を利用して、リオ・ティント社はオランダに会社を新しく設立しました。そして、二重課税を回避しています。では、オランダに対してどういう税金を支払っているのですか？
D. ガントルガ: もしモンゴルに対して支払う場合の税率は20％になります。
J: 何に対して20％納税するのですか？
D. ガントルガ: モンゴルで得られた利益です。一番大きいのは金利です。ドバイでの契約にもありますが、15の銀行から調達した44億ドルの資金に対するライボー(LIBOR：国際取引の金利の指標)にプラス6.5％の金利があります。現行法では、その金利からの現金流出に関して20％の税金をモンゴル政府に支払うべきことになっています。
J: では、オランダに対して何％を支払っているのですか？
D. ガントルガ: 20％以下です。
J: しかし、本当はオランダに何の関係もない会社ですよね。登録だけされており、そのためだけに収入から税金を納めているわけです。金利以外には？
D. ガントルガ: 運用手数料です。運用手数料6％からの現金流出からは20％をモンゴル政府に支払っています。
J: ということは、運用手数料6％のうち1.2％は税金としてモンゴルに残るわけですね。
D. ガントルガ: そうです。
J: 株式配当はまだ決まっていませんが、配当されるとしたら何％の税金をどの段階で支払うのですか？
D. ガントルガ: 今の契約では、モンゴルに対してではなく、オランダに対して支払うことになっています。しかし、モンゴルの現行法規定では、オユトルゴイ社以外のどの会社でもオランダからモンゴルにきてビジネスをする時、配当金の20％を税金として納めることになっています。
J: オランダとの条約は2004年に締結され、2014年に解除されました。
D. ガントルガ: オランダとの条約は解除されましたが、リオ・ティント社との契約に安定化条項があるのです。これは今回の交渉において話し合わなければならない最も重要な点です。
J: その条項を変えることはできるのですか？
D. ガントルガ: もちろんです。ビジネスの契約ですから。立法機関である国会との契約ですが、法律を超えて当事者を拘束しています。しかし、リオ・ティント社との投資契約を変更して、二重課税の条約に関する条項を取り消し、安定化条項を削除すれば良いだけの話です。
J: 何を根拠に契約を変更できますか。安定化条項なのに、今は不安定だとでも言うのですか？
D. ガントルガ: 当事者間の交渉に委ねられるわけですから、何を根拠にしても基本的にはかまいません。
J: 最後に欠損金の繰越しについてです。
D. ガントルガ: 少しだけ付け加えますと、金利の現金流出に関して0％ではなく、20％の税金をモンゴル政府に支払ってもらった場合、モンゴル政府の収益は22％増加します。運用手数料6％を3％に下げるよりも効率的です。
J: 二重課税は金利、運転手数料、配当金に関係します。もし、配当金が支払われた場合の課税です。
D. ガントルガ: 配当金に対して課税した場合に8％、モンゴル政府の収入は合計30％増加します。
J: 繰越欠損金は外資誘致に良く使われる方法です。長年の赤字の後にやっと得た収益から欠損金の繰越控除が許されなければならないのでしょうか？
D. ガントルガ: そうです。特に、鉱山開発のビジネスはコストが高いからです。
J: ということは、今の取り決めで良いということでしょうか？
D. ガントルガ: 良いです。良いですが、その期間が8年妥当かどうかだけです。8年は長いです。モンゴル政府は8年間の欠損金の繰越控除を許しているのです。
J: それでは12年目で初めて黒字となったと考えましょう。すると、最初の8年間は欠損金繰越を控除し、9年目〜11年目は控除されないということですか？
D. ガントルガ: 最初ではなく、黒字となった期の前の8年間です。
J: 後ろから数えるわけですね。
D. ガントルガ: そうです。そうすると、税額が結構減少します。
J: あなたの提案はなんですか？
D. ガントルガ: 控除の対象期間を4年にすることです。
J: それは鉱山開発ビジネスで認められる期間ですか？
D. ガントルガ: とても良い質問です。ですから、この期間を4年間にすると主張するのか、それとも8年間のまま二重課税に交渉を集中するかという戦略になります。
J: 次に取り上げたいのは金利の問題です。ライボープラス6.5％の金利です。ライボーとは、ロンドンにおいてインターバンク取引で資金の拠出元から提示される金利のことです。それにプラス6.5％です。普通は0％、1％、1.5％ですが、なぜこれが6.5％となっているのですか？
D. ガントルガ: ライボーはインターバンク取引での市場金利を示しています。今は0.3％〜0.4％と低くなっています。平均は1％〜1.3％の場合が多いです。今のは期間3ヶ月のドル建てローンのライボーになります。
J: では、15銀行から調達した資金に対して7％の金利をローンの返済として支払うということなのですか。借主はプロジェクトであるのになぜモンゴル政府も返済義務を負うことになるのですか？
D. ガントルガ: オユトルゴイプロジェクトには3種類の資金調達がされ、2種類のローンがあります。まず、株式融資、34％と66％を分け合う当事者は2020年末に44億ドルの資金をプロジェクトに拠出しています。その34％である15億ドル、金利を合わせて22億ドルをリオ・ティント社から借りて融資をしています。このローンの金利はライボープラス6.5％です。リオ・ティント社、モンゴル政府が合同でオユトルゴイ社に融資しています。それが昨年年末時には同じくライボープラス6.5％の金利を含む73億ドルとなっています。
J: あなたと私が協力していると考えましょう。私は34％、あなたは66％を占有します。では、資金を出しましょう。ですが私にはお金がない。だから金利をつけて返済するのであなたがお金を出してくださいというエクイティ・ローンなのですね。しかし、オユトルゴイ社は資金が足りなくなったから、追加の資金を求めてきます。また、あなたと私が資金を出すことになるが、また私にはお金がないからあなたから借金をする。2回目のローンということになります。
D. ガントルガ: そうです。ただし、1回目のローンはあなたと私の間のローンでした。2回目はオユトルゴイとのローン契約にあなたと私が資金を出すということです。
J: 株主からの追加融資という2回目のローンがそれです。ですが、また足りなくなったと言い、15銀行からの融資も受けました。その金利をなぜ私が支払わなければならないのですか？
D. ガントルガ: その金利はモンゴル政府であるあなたは返済しません。オユトルゴイ社、プロジェクトが返済債務を負います。
J: ですから、私たちが金利の話をする際、最初の2つのローンの金利費用を話していることになります。では、ここでは何が問題なのですか？
D. ガントルガ: 問題はこうです。リオ・ティント社はライボープラス加重平均3.23％の資金を調達できます。しかし、そのような資金調達ができる会社があなたにお金を貸すときに、ライボープラス6.5％で貸します。モンゴル側はこれについて、リオ・ティント社が金利差で不当な利益を得ていると見ています。
J: しかし、私が出て行ってお金を借りようと思ってもこんな金利では借りられませんよね。
D. ガントルガ: その通りです。不当な利益を得ているとは言えません。
J: リオ・ティント社という大企業であるからこそ得られる金利です。
D. ガントルガ: 全ての契約にそれは書いてあります。モンゴル政府が自ら資金を調達できるのであれば、好きなようにしてくださいと。それが出来ない場合は、私たちが出しましょうと。しかし、モンゴル政府は国債を出しても金利10％を超えています。リオ・ティント社は7％で提供しているのです。
J: そう考えると、ビジネスの相手として私に損をさせようとは思っていないのでは？
D. ガントルガ: そうです。ですから、専門家が国民に対して正しい情報を提供しなくてはなりません。リオ・ティント社が出すローンの金利は決して高くないのです。モンゴル政府が調達するよりも低い金利で資金を持ってきます。ですから、この問題に触れる必要はないでしょう。
J: あなたの財務モデルに基づいて考えると、先ほど取り上げた4つの点のうち、運用手数料と二重課税の2つに関して交渉した方が良いのではないかということになりますね。このモデルはどこで見られますか？
D. ガントルガ: 全国労働党のウェブサイトhttp://www.hunnam.mn/に1ヶ月前から載せています。
J: このような財務モデルはモンゴル政府が契約締結時に作られたのですか？
D. ガントルガ: 今私たちが把握している限りでは、そうではありません。計算はしていたようですが、財務モデルまでは作成していませんでした。
J: 財務モデルの作成は非常に苦労する上、限られた時間で分かりやすく説明するのは簡単ではありません。今日はありがとうございました。
D.ガントルガ ＊ ジャルガルサイハン